コラム

ロードバイクで事故被害に遭った場合の対処方法や事故処理の流れ

ロードバイクは最大限安全に気をつかっていても不運な事故に巻き込まれることがあります。

対歩行者事故では莫大な賠償金の支払いが課せられるケースもありますし、対自動車事故で自分の身体が被害を受けることもあるでしょう。

今回は私が実際に経験した「対自動車事故」について、事故後の流れや具体的に何をしたのかを解説します。

事故の概要について

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今回の事故の概要を簡単に説明します。

事故の内容としては、サイクリング終わりで帰宅中、歩道を走行していた中で、駐車場から出てきた車に横からぶつけられ転倒したというものです。

幸い私も自動車もスピードがほとんど出ていなかったため、怪我はほとんどなかったのです。

事故直後の対応

自動車で事故を起こした場合、まず最初にやらなければならないのが「救護」です。

今回の事故では、私が転倒して擦過傷ができた程度で痛みなどもなかったので、その必要はありませんでしたが、もし救護が必要な場合は安全を確保した上で救急車を呼びます。

その後、警察への通報と届出を行います。

この「救護」→「救急車」→「警察」の流れは事故直後必ず行わなければなりません。

ドライバーが「通報しないでほしい」と言ってきてとしても必ず断ってください。

人身or物損かの判断

警察が現場に到着すると、事故が発生した際の状況などを説明していきます。

その際に、当事者に怪我がある場合は「人身事故」、車体など物への被害のみであれば「物損事故」として処理されます。

当然、救急車を呼ぶような事故であれば間違いなく人身事故として判断されるのですが、今回の事故では、身体に痛みがあったわけではなく、軽い擦り傷のみだったので「物損事故」として処理してもらいました。

ただ、帰宅後に痛みが生じる可能性もありますし、物損事故で処理されると病院での診察代を賠償金として請求できなくなるので基本的には「人身事故」で届出を出すべきです。

私のケースでは体感的に身体の異常がほとんど見られなかったのと、単純に早く帰りたかった(人身事故だと実況見分が必要になる)ので物損で処理してもらいましたが、あまり推奨はできません。

その場で示談してはいけない

故被害に遭った際に絶対にやってはいけないのが「その場での示談」です。

ドライバーから「自転車代」や「治療費」などのザックリした金額を提示されたとしても断ってください。

事故直後に示談をしてしまうと、その内容が有効となってしまい、その後思わぬ重い症状が出て治療費がかかった場合にカバーできなくなる可能性があります。

事故の示談に関しては、保険会社を通じて正確な金額を出すようにしてください。

保険会社との示談交渉

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事故被害にあった場合、相手方に被害に遭った物品の金額や病院での診察・治療にかかった費用を賠償金を請求する流れになります。

この際、相手方が自動車保険に加入していれば、保険会社から電話などがかかってきて、その後の流れなどの説明を受けるといった感じになるでしょう。

私のケースでは身体は問題なし、ロードバイクは問題ありだったので「ロードバイクの損害額」が賠償金の焦点となりました。

では、示談交渉の流れを詳しく見ていきましょう。

自転車店で見積もりを出してもらう

まず事故に遭ったロードバイクを自転車店(購入店)に持っていき、被害状況を確認してもらいます。

カーボンフレームの場合、傷が入るだけでも内部構造に異常が生じる可能性もあるため、全損扱いにするケースが多いです。

点検をしてもらった上で損害額の見積もりを出してもらいます。

例えば、「全損」であれば「完成車の金額」や「完成車+カスタムパーツの金額」といった具合に見積もりを算出してもらいます。

また、フレーム以外は割と無事といったケースなら「フレーム価格+交換が必要なパーツ代+組み立て工賃」といったパターンの見積もりが出ることもあります。

新品以外だと満額支払われることはない

基本的に事故被害による物損で支払われる示談金は利用年数によって変わります。

購入時の金額がそのまま支払われるというわけではなく、利用年数に応じた時価が示談金となります。

例えば、利用年数が1年半であれば購入金額の80%といった具合です。

そのため、事故でロードバイクが全損した場合、示談金で同じロードバイクを自腹なしで買えるというわけではありません。

保険会社の視察と見積書の提出

自転車店で損害額の見積もりを出した後は、保険会社による視察が行われます。

基本的には被害を受けた物品の確認をするための視察で「全損って言ってるけど本当?」かをチェックします。

こちらの対応は自転車店に任せて被害状況や損害を受けたパーツの説明などをしてもらうといいでしょう。(自分でやるのは結構大変だと思います)

示談金額の決定と振込

見積もりと視察が終わったら、見積書を提出します。

見積書に書かれた金額を記入し、相手方の保険会社に提出します。相手方が金額をチェックし、損害額に「利用年数に応じた時価」と「過失割合」を含めた「示談金額」提示されます。

例)
損害額:300,000円
利用年数1年半→時価購入金額の80%
過失割合:相手方9:自分1
示談金額:300,000円×0.8×0.9=216,000円

こんな感じで示談金が提示されます。

基本的に自転車対自動車事故では、過失割合は自転車に有利に働く傾向にあるものの、完全に停止していない限りは1?2割の過失がつくようになっています。

示談金に納得すれば「示談書」に記入をして相手方に送付→示談金の振込といった流れて事故処理が完了します。

まとめ

ロードバイクで事故被害に遭った場合の対処方法や事故処理の流れについて紹介しました。

私のケースでは怪我がなかったのと、相手方が真摯に対応してくれたのでかなりスムーズに示談まで行き着きましたが、これが大きな怪我を含む人身事故だったり、自転車側に大きな過失があったりするとより複雑になってくるでしょう。

自転車側に過失があり、相手方の損害を賠償しなければならないケースも考えられるため、改めて自転車保険への加入を推奨します。

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